みなさん、こんにちは。

防音専門ピアリビングのこもりーです。

最近、私はピアリビングの東京ショールームでお客様のご相談対応をしておりました。

その中で、特にご相談されることが多いなと感じたのが「会議室の防音対策」です。

法人のお客様の半分以上は、 「会議室の中の話が周囲に聞こえてしまう」「会議室とオフィスが隣接しているため双方に音が行き来して業務に支障がある」など会議室周りの音の環境についてご相談されています。

会議の内容が聞こえてしまうことによる機密の問題や、音が会議室の周辺に届くことで周囲の方の業務に影響するため、意外と重要な問題になることがありますよね。

今回はそんなオフィス内の会議室の防音対策についてご紹介していきます。

目次

• 防音性能を高めるにはどうしたらいいの？
• オフィスの会議室って防音性能が低いの？
• ピアリビングでおすすめの対策とは？
• オフィスで防音対策をする場合の注意点

防音性能を得るにはどうしたらいいの？

防音効果を得るためには、いくつかの要素が必要となります。

・まずは吸音と遮音です。

簡単に説明すると、音エネルギーを吸収する性質と遮断する性質が組み合わさることで効果的に音を減衰させることができます。

詳しくは下記動画で説明していますのでよければご覧ください。

動画はこちら それから以下3つの要素です。

1. できるだけ「音の発生源に近く」

2. できるだけ「遮るものが重く・厚く」

3. できるだけ「音の抜ける隙間が少ない」

今回の会議室への防音対策で考えると

1. 「音の発生源に近く」は、防ぎたい音の発生源のお部屋側に対策をした方がより効果が得られることになります。

例えば会議室の中からの音を周囲に伝えたくない場合は、会議室のお部屋内に対策を、会議室の外で発生する音を会議室内に伝えたくない場合は、会議室の外の音の発生源に近い箇所に防音対策をすることで、より効果が得られます。

2. 「遮るものが重く・厚く」は、音を軽減させるためには壁やドア、床や天井などの厚さができるだけ厚く、重くなるほど効果が高まることになります。

3. 「音の抜ける隙間が少ない」は、特に話し声などの空気を通じて伝わる音は、

会議室では、ドアやパーテーションの隙間など空気空間が繋がっている箇所から音が伝わってしまうため、お部屋の密閉性などが重要となるため、対策の優先順位も高い要素となります。

▼オフィスの会議室って防音性能が低いの？

オフィスの会議室は、大きく分けて二つのタイプがあります。

一つ目は、しっかりとした一つの部屋として作られたお部屋です。

内壁として石膏ボードや木材などで床から天井までしっかりと仕切られており、密閉性もある”一室”のタイプです。

二つ目は、フロア内を間仕切るようにスチールやステンレス、アルミでできたパーテーションで後付けの形で作られたタイプです。

内壁で作られた完全なお部屋と比べて、壁はパーテーションのため厚みや重さがなく、また後付けで設置されている場合、蛍光灯をまたがってパーテーションが設置されているため、蛍光灯周辺は空間がつながっていることも多いです。

ドアなどもパーテーションと近い素材や仕様のものが使われていることが多いため、音が抜けやすいです。

またガラス張りの間仕切りをしているところも内壁などに比べると厚みや重みが少ないため音が伝わりやすいことがあります。

ピアリビングでおすすめの対策とは？

ピアリビングでおすすめの会議室の防音対策ですが、壁はワンタッチ防音壁がおすすめです。

ワンタッチ防音壁は、900mm角を最大サイズとして1枚ごとにサイズオーダーが可能な商品です。96kgm3のグラスウール材で遮音シートをサンドイッチした5cm厚の構造となっており、スタンダードタイプで1枚約6kg(900mm角)、プロタイプで1枚8kgほどの重さがあります。

例えば壁に9枚設置することで56kgほどの壁の重さと5cmの厚みを増やすことができるため、ピアリビングでも最も効果の高い壁対策商品となります。

またパーテーションに合わせてジョイナーと呼ばれるレール部材を設置することで見た目が大きく変えることなく対策が可能です。

詳しくは下記商品ページをご確認ください。

・ワンタッチ防音壁

▼オフィスで防音対策をする場合の注意点

会議室の防音対策をする際、建物で設定されている、あるいは地域ごとで消防法に関する規約や決まりについて注意する必要があります。

例えば天井まで間仕切る形のものは、届出が必要であったり使用ができないケースがあります。

また使用される素材にも例えばカーペットやカーテンであれば防炎の認証、壁の表面材であれば不燃の認証が必要となる場合があります。

ちなみにワンタッチ防音壁の高級布クロス仕様は不燃認証を取得した材となりますので不燃認証の問題はクリアできます。

まずは建物の管理者や地域の消防署へ上記内容を確認した上で、どこまで対策ができるのか検討されると良いかと思います。